市民アンケートからみる健康への道〔市報すいた 令和8年（2026年）11月号〕

　11月は「みんなで医療を考える月間」です。

　昨年度、市民を対象に実施した「健康に関する市民意識アンケート調査」の結果を確認しながら、自分や身近な人の生活習慣を振り返ったり、医療へのかかり方を見直したりして、健康への意識を高めましょう。なお、食事や運動などの目安は、年齢や健康状態によって異なります。医師から指示を受けている人は、その指示に従ってください。

◆問い合わせ／健康まちづくり室（出口町 電話6384-2614 ファックス6339-2058）

アンケート調査概要

◆目的／市民の健康な生活習慣の実態などを把握し、市の取り組みに生かすために実施

◆対象／ランダムに選んだ（1）18歳以上（2）2～17歳の子の保護者

◆調査期間／令和7年11月1日～25日

バランスのいい食事をとっている人は60.3％

　市民の約3人に1人は、主食・主菜・副菜を組み合わせたバランスの良い食事を習慣的にとることができていないようです。特に、野菜は不足しやすい傾向があるので、サラダなどの副菜をまずは1品増やすことから始めてみましょう。

見本はコレ！

主菜（魚、肉など）

副菜（野菜など）

牛乳・乳製品

主食（ごはん、パンなど）

果物

1週間のうち、全く運動していない人は35.5％と回答者の中で最多

　毎日忙しい中で運動するのは難しいですよね。でも、今より10分多く体を動かすだけで健康寿命は伸ばすことができるんです。「近所なら歩いて行く」「テレビを見ながらストレッチする」など少しのことから始めて、運動習慣を身につけましょう。

1日の身体活動時間の目安　

厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」より

成人・子供は60分以上、高齢者は40分以上

普通体重なのに自分のことを「太っている」と思っている人は33.2％

　痩せている人や過度なダイエットをしている人は、骨密度が低いことが分かっています。また、若い女性においては月経不順の原因にもなります。肥満や痩せといった体格を判断する指標であるBMIを知って、適切に体重をコントロールしましょう。

自分のBMIを計算してみよう

BMIの計算方法

体重（㎏）÷身長（メートル）÷身長（メートル）

日本人のBMI基準値

日本肥満学会による分類より

18.5未満は低体重（痩せ）

18.5～25.0未満は普通体重

25.0以上は肥満

子供のスマホ・ゲームなどの使用時間に注意

　アンケートでは、スマホやゲームなどの使用時間（スクリーンタイム）が多い子供ほど、運動時間や睡眠時間が少ないという傾向が見られました。

　多くの研究でも、スクリーンタイムの増加は、子供の体力低下や睡眠時間の減少と関連していることが分かっています。

　スマホやゲームはルールを決めて適切に使用しましょう。また、子供のお手本となるよう保護者も気を付けて使用するようにしましょう。

健診や人間ドックを受けた人は70.3％

　令和元年に実施したアンケート結果と比較すると、10％以上も増加しており、市民の健康意識の高まりが伺えます。

　しかし、健診や人間ドックで、精密検査や治療が必要だと分かった人のうち、医療機関を受診した人は66.7％。

　無症状でも病気が進行していることがあります。要検査や要治療の結果が出たら、症状が無くても放置せず、医療機関を受診しましょう。

アンケート結果と比べて

　アンケート結果と比べて、自分や身近な人の生活習慣などはどのような状態でしたか？日常生活を振り返り、少しずつ意識や行動を変えることが健康につながります。これからも小さな習慣を積み重ねて無理なく健康を維持しましょう。

かかりつけ医・歯科医・薬局を持ちましょう

　健康上の悩みや不安を気軽に相談できるのが、かかりつけ医・歯科医・薬局です。通いやすい場所で自分に合うところを見つけましょう。

　かかりつけ医などと高度・専門的な病院は連携し、市民の健康を支えています。

かかりつけ医などと高度・専門的な病院の役割を知って、上手に医療にかかりましょう

◆問い合わせ／保健医療総務室（出口町 電話6339-2225 ファックス6339-2058）

かかりつけ医など

・日常の健康管理・相談

・初期治療・慢性疾患治療

・療養に関する意見書作成

・訪問診療

高度・専門的な病院

・高度・専門検査

・専門的治療

・入院治療、手術

・救急医療

かかりつけ医などと高度・専門的な病院は、互いに患者を紹介することで、連携を図っています。

医療の2040年問題を知っていますか？

　2040年には高齢者の人口がピークを迎え、若年人口が減少することによって医療体制の維持が困難になると予想されています。

　必要なときに安心して医療が受けられる環境を将来につないでいくために、高度な手術とリハビリ・長期療養を一つの病院で完結するのではなく、病院同士が役割分担し、地域で支え合う医療体制づくりが全国で進められています。